M&A全般

『LIFE SHIFT 100年時代の人生戦略』 M&Aコンサルタントが経営者に推薦する1冊

『LIFE SHIFT 100年時代の人生戦略』の要約・あらすじ・特徴

 

2014年に生まれた子供の平均寿命は108歳

皆さんは約10年毎に2歳ずつ平均寿命が伸び続けており、そのペースが落ちることなく続いていることをご存知でしょうか?

 

2007年に生まれた子供の50%は107歳を超える寿命になると予測されており、2014年に生まれた子供の平均寿命は108歳と言われています。

 

従来は「教育→仕事→引退」と人生は3ステージと言われてきましたが、100歳を超える長い人生で、働き方や資産の保有の仕方などは大きな変化を迎えます。

 

本書は、近い将来に起こるであろうライフスタイルの変化から、個人の在り方や企業の在り方について考える機会をくれる一冊です。

 

大企業と小規模グループが手を取り合う未来

 

1920年代、アメリカの代表的な株価指数であるS&P500を構成する企業の会社存続年数は平均67年でした。それが2013年には15年になっています。

 

規模の経済を確立してきた大企業はこれからも存続するかもしれませんが、変化の激しい現代において、小回りの利く敏捷な小企業が持つ存在感は増していきます。今後は大企業が中小企業や新興企業と組むことでビジネスの生態系をつくっていく未来が予測されます。

 

これから先の企業が直面する6つの課題

 

これからの経営は、従業員との間の金銭的な有形資産によってのみ結びつくものではなく、多様な人生を後押しする無形の資産も提供することが大切になります。

 

そのためには抜本的な人事改革が必要になることも含めて、6つの課題を本書では示しています。

 

長寿化は企業と個人の関係に今後、大きな変化をもたらすことでしょう。その時に、どのような意思決定が必要になるのかを本書を通じて考える機会が得られます。

 

『LIFE SHIFT 100年時代の人生戦略』を推薦する3つの理由

 

働き方改革や副業の推奨など政策への理解が深まります

 

本書を読むことで、働き方改革や、副業が何故推奨されているのか、という背景を理解することができます。

 

従来の働き方での成功体験を積んできた多くの企業にとって、ネガティブな側面がフォーカスされることも少なくないのですが、本書を通じて様々な事象を総合的に捉えることで、良し悪しだけではなく、未来を考えることの重要さに気づけます。

 

今や日本では多くの業界が人手不足であり、生産性を高めることが課題となっています。

 

本書を通じて、賃金だけではなく、優秀な人材を確保するために企業が用意すべき環境などを考えるヒントが得られるのではないかと思います。

 

世代別の生き方を追体験できます

 

本書の特徴として、1945年生まれ、1971年生まれ、1998年生まれの3人の人生をストーリー仕立てで展開しています。

 

定年が上がることや、年金制度が変化していくなかでの資産形成の難易度の違いや、キャリアの描き方の違いが分かりやすく記されています。

 

高齢化社会とは、決して「老いて過ごす時間」が長くなることではなく、「若々しい時間」が増えることに繋がります。

 

是非、経営者の皆様には、これからのご自身の人生の過ごされ方を再検討いただくと共に、若い従業員がこれからどのような人生を歩んでいくのかといった点なども想像しながら、企業の在り方について考えてみていただきたいと思います。

 

これからの経営の在り方を再考する機会となります

 

本書の後半部分では、企業のリーダーたちは、「教育→仕事→引退」という3ステージの人生の働き方を前提に築かれた企業では変化に十分に対応できないことに気づくべきであるといった内容が記されています。

 

企業がどのような在り方をするかについては、選択の自由ではありますが、そう遠くない未来に徐々に起きていくであろう変化を「知っている」ということは、判断のうえでも非常に大切なことではないかと思います。

 

物事には様々な捉え方はありますが、考え方の一つとして読んでみていただくと面白い一冊ではないかと思います。

 

 

業界再編部 食品業界支援室

渡邉 智博

1983年9月、宮崎県生まれ。
慶應義塾大学経済学部卒業後、株式会社リクルートで法人営業やグループマネージャーなどを経て、㈱日本M&Aセンターに入社。食品業界支援室では食品製造業を中心に、中堅・中小企業から上場企業まで全国のM&A支援に取り組んでいる。

1983年9月、宮崎県生まれ。
慶應義塾大学経済学部卒業後、株式会社リクルートで法人営業やグループマネージャーなどを経て、㈱日本M&Aセンターに入社。食品業界支援室では食品製造業を中心に、中堅・中小企業から上場企業まで全国のM&A支援に取り組んでいる。